フィンテックとEC — お金とITの新しい関係
導入
スマホひとつで電車賃を払い、QRコードひとつでランチ代を済ませる――そんな「お金のデジタル化」は今や当たり前の光景になっています。この変化を支える技術の総称が「フィンテック」です。
くわしく知ろう
フィンテック(FinTech)とは、Finance(金融)と Technology(技術)を組み合わせた言葉で、ITを活用した新しい金融サービスの総称を指します。スマートフォン決済や送金アプリ、ロボアドバイザーによる資産運用など、幅広いサービスがフィンテックに含まれます。
決済の手段としてよく取り上げられるのが電子マネーとモバイル決済です。電子マネーは事前にチャージした残高で支払う仕組みで、交通系ICカードが代表例として知られています。一方、モバイル決済はスマートフォンのアプリを使ってQRコードや近距離無線通信(NFC)で支払う仕組みで、PayPayなどが広く普及しています。
EC(Electronic Commerce:電子商取引)とは、インターネットを通じて商品やサービスを売買する取引全般のことです。企業間取引をB to B、企業と消費者間をB to C、消費者同士の取引をC to Cと呼びます。フリマアプリはC to Cの代表例にあたります。
ブロックチェーンは、取引履歴を鎖のようにつなげて複数のコンピュータで分散管理する技術で、改ざんが非常に困難な点が特徴です。仮想通貨(暗号資産)の基盤技術として知られていますが、契約管理や物流など金融以外の分野にも応用されています。
具体例
たとえば、コンビニでSuicaをタッチして支払うのが電子マネー決済、スマホのPayPayアプリでQRコードを読み取って支払うのがモバイル決済です。一方、メルカリで個人間が中古品を売買するのはC to CのEC取引にあたります。どちらも日常のなかにフィンテックが溶け込んでいる場面といえます。
まとめ・試験ポイント
- フィンテック=金融(Finance)×技術(Technology)の新サービス総称
- 電子マネー=事前チャージ型、モバイル決済=スマホアプリでQR/NFC払い
- EC取引区分:B to B(企業間)/B to C(企業→消費者)/C to C(個人間)
- ブロックチェーン=分散管理・改ざん困難な取引台帳技術
- 仮想通貨(暗号資産)はブロックチェーンを基盤として発行される
- 試験では「B to C/C to Cの区別」と「フィンテックに含まれるサービス例」がよく問われる
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